なぜか急にInfernal Affairsを観たくなり、どこで見れるのか調べてみたら、なんとサブスクしてるhuluで見れるというので、今週後半から見始めた。

（AIに適当なイメージ画像作らせてみた(;^_^）

とりあえずI。騙し騙されみたいな感じで進んで、最後はうわー、一人以外みんな死んじゃった・・・みたいな話。最後はゾクゾクっとした。

で、II。こちらはIで主役級のサムが下っ端からトップにのし上がるまでの話。容赦なくみんな死んでいくのでうわーって感じ。

IIIが残っているのだけど、いつ見ようかしら。

米国がまた関税措置を取り下げということで、なんとなくカオスな空気が漂っているわけです。

とはいえ、自分は2月4日にこんなことを書いていました。

BATNAは実行しないから交渉になる

以前も全く同じ戦略を使っているわけですよね。まずは「交渉決裂」の姿を示してから、相手が交渉のテーブルに着いたら、いったん取り下げるというプロセス。

そう考えると、例の意味不明の高率関税は「政策」ではなくて、交渉決裂の場合の脅し、つまり交渉学でいうところのBATNAでしかないわけです。

税率の設定がバカみたいな数式に基づいているということで話題になりましたが、そもそも政策ではないので、数字の根拠なんて何でもよかったということになるのでしょう。

ただし中華人民共和国（中国）が交渉のテーブルに乗らないので、BATNAをエスカレートせざるを得ず、中国に対してはこのまま「政策」として持続的に実行されてしまう可能性が出てきました。

なぜ中国が交渉をしたがらないかというと、相手の交渉のテーブルに乗った時点で負け、という意識があるのかもしれません。BATNAの脅しに速攻屈するようでは、自分のBATNAの脆弱さを露呈しているようなものです。歴史的にも、周辺諸国から朝貢される側であったという認識があれば、脅されてすぐに頭を下げるなんてプライドが許さないでしょう。また、米国と断交になったとしても国内市場でやっていけるし、例の台湾問題もあるので、中国側にとってBATNAは（日本やベトナム、カンボジアなどと違って）そんなにキツくないと認識されているのかもしれません。

そうなると、エスカレートしていくのは不可避で、最終的には交渉の破談というか、国交断絶のような状態にまで至るかもしれないわけです。最悪のシナリオですが、BATNAを使った脅しというのは、その可能性を踏まえたうえで発動しないといけない交渉戦術でもあります。

ということで今後また米国が高率関税を持ち出してきても、それは交渉戦術だということで、政策として真に受ける必要はなさそう（※ただし、たまに実行しないとBATNAとしての脅しの効果がなくなるので、気まぐれに実行されるリスクはある）ですが、米中関係については、今後、チキンレースからダラーオークションゲーム状態となって、けっこう、面倒なことになるリスクがあるな・・・と備えておいたほうがよいかもしれません。

きょうから授業開始です。例年通りのスケジュールで何も変更はありません。

火曜日は東京大学の公共政策大学院で「交渉と合意」科目。こちらも19年目ということで特に大きなリニューアルは予定していません。来年度は20周年ということでいろいろ変えようかな、と。

その後、夜には明治大学専門職大学院ガバナンス研究科で、ゼミの研究指導と「政策研究II-A（都市・地域計画）」科目。都市・地域計画の基本的知識から歴史的変遷まで幅広く扱います。自分なりに「都市計画」についてのイロハを教授します。

翌朝は１限から留学生向けのゼミの研究指導。今年から英語コースを「国際公共政策(International Public Policy)コース」に改称。水曜日はIPP関係の科目ばかり。で、２限は交渉分析の講義、３限は合意形成とサステナビリティトランジションの講義。

これらのほかに、今学期末で修了するみなさん（日・英）に対して、修士論文（リサーチペーパー）の最後の詰めの指導がメールや個別にいろいろ行います。

ということでまたしばらくの間、火曜日と水曜日は授業関係であわただしい毎日が続きます。