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2011年4月22日

東北地方太平洋沖地震マップ

気象庁などがすでに余震発生状況などのマップを公開しているのですが、マグニチュードが色の塗りわけだけで表現されていたり、円の大きさで表現する場合も地震本来のエネルギーの大きさではなく対数指標であるマグニチュードの値が使われていたりして、地震の規模のメリハリがイメージできず、結果として、かなり強い余震が頻繁に発生している(から怖い)という印象を受けます。

ということで、3月11日以降の地震について、気象庁公表のマグニチュードから逆算したそれぞれの地震のエネルギーを円の面積で表現したマップを作成してみました。元データはこちら(ただし本震については後日発表のM8.4に修正)。地震そのものについては素人なのでWikipediaなどで勉強しながら試行錯誤でつくってみたものですので、もし何か計算間違いしててもお許しを。

結果はこの通り(画像をクリックすると拡大表示します)。東北地方太平洋沖地震のマッピング

3月11日14:46のマグニチュード8.4(気象庁スケール)の本震のエネルギーがいかに大きなものであったかが判ります。ちなみにマグニチュードは対数スケールで、Wikipediaによればマグニチュードの値が1増えるとエネルギー量は約32倍になるとのこと。

実際に地図を作ってみて、たまに起きる強めの余震も、3月の本震に比べれば小規模のものであること、また数も限られていることがわかり安心しました。また、プレートの沈み込み帯以外の場所で起きている「直下型」地震についても、いまのところ、規模はかなり小さいように見受けられます。

もちろん、これから本震に近い規模の余震が発生しないという保証はどこにもありません。私自身、地震研究者でもなんでもないので、単なる興味本位の地図作成作業でしかないのですが、余震に対する印象が、見せ方によって大きく変わるものなんだなぁ、というのが一番の感想でした。

ちなみにkmlファイルを作りましたので、アップロードしておきます(ダウンロードはこちら)。Google Earthなどでご覧になれます。


カテゴリ: Public policy,Science/Technology Policy — Masa @ 12:33 AM

 

2011年3月23日

災害復興に向けて都市計画研究者はいかに関わるかⅡ

今日はわが師匠、マサチューセッツ工科大のLawrence Susskind先生に、災害復興に関してアドバイスを乞いました。

曰く、collaborative and adaptive cityをつくっていく必要がある、とのこと。町を設計するのではなくて、刻々と変化していく環境に地域の人々が適応しながら修正できる都市をつくっていくべきだろう、とのことです。

そのためには、地域の人々に、周囲の環境にあわせて自分たちの町をつくりあげていくスキルを身につけてもらうこと、そのための最初の一歩のプロセス面での支援を与えることが、いま、プランナーに求められることだろう、とのことでした。

結局、外からやってきた人間が理想都市をつくったり懐古風の街並みを再現するのではなく、そこに住み続ける人々自身が、都市の順応的管理を納得できる形で行っていくキャパシティと仕組みをつくること、がわれわれの仕事なのかもしれません。住民のみなさんが話し合って納得できる形で柔軟な都市を形成できるような制度設計がいまわれわれに求められているのでしょう。

地震災害だけでなく、今後、地球規模での気候変動や、大規模な経済構造の変革が頻繁に起きることを想定すると、住宅など最低限のインフラ整備以上の都市整備は、一気に復興するのではなく、自然だけでなく社会経済の環境変化に柔軟な対応できるような余裕を残しておいて、さらに住民自身が今後自分たちで変えられるような仕組みをつくっておく必要があるのでしょう。


2011年3月22日

災害復興に向けて都市計画研究者(学生)はいかに関わるか

ハリケーン・カトリナからの復興に際してコーネル大学の都市地域計画学科の一員として現地に入ったJohn Forester先生に、これからの震災復興における都市計画系研究者や学生の関わり方についてアドバイスをいただきました。

以下、私自身の解釈に基づく要点です。ご本人の言葉をそのまま訳したわけではないので文責は私にあります。

  • まずは現地の人の声に耳を傾ける
    • 自分の思想、技術、解決策を押しつけてはならない
    • 米国では過去に、一部のコミュニティが研究者の好き勝手にされて迷惑を蒙った歴史(研究公害)もあり、研究者の関与に対して警戒感が高い
  • 現地のパートナー組織が必要
    • 現地からの要請で関わるのであれば自ずとそのような組織が存在するはず
    • 現地に関わる段階で地元の団体が重要になる
  • 学生が関わる前に十分な注意(研修)が必要
    • 「技術を供与してあげる」ような思想、姿勢、態度は受け入れられない
      • 相手に知識が欠けていると言っているようなもので相手を蔑むことになる
    • 自分の能力を過信させない必要がある

確かに自分のまちづくり思想を押し付ける都市計画のひとたち、多いですものね。われわれの先入観を取っ払って、現地の人たちが何を望んでいるのか、きちんと聴いてまわるところから始めるべきなのでしょうね。